1. 横浜国立大学 経済学部
  2. カリキュラム
  3. 特色ある取り組み
  4. 横浜国立大学経済学部大学教育推進プログラム

横浜国立大学経済学部大学教育推進プログラム

経済学部では、平成21年度において、文部科学省「大学教育・学生支援推進事業【テーマA】大学教育推進プログラム」に申請した、「問題解決能力を育てる国際的実践経済学教育――『実践的教育プログラム』と『双方向型学習評価システム』」が採択されました。事業期間は平成21~23年度であり、平成23年度末で事業を終えました。お力添えをいただいた全国の皆様に心から感謝を申し上げます。本事業のために開設したホームページは、事業の内容を確認できるように開いておきます。

なお、本事業は平成24年以降も経済学部の授業の一環として継続・展開します。

取組の背景

国際都市横浜で実践性・国際性を掲げた横浜国立大学経済学部は、全国に先がけて国際経済学部を創設し、国際的な視野のもとで「問題解決能力」をもつ人材の育成を図ってきました。教育の国際化を進めてきた本学部では、どのような教育の質を学生に保証するのかが改めて問われています。本学部出身者採用企業からは、人間性への高い評価と、「問題解決能力」向上への一層の期待も寄せられています。グローバル化した現代社会に対応できる質を保証するために、現在の教育課程を改革し、「問題解決能力」の発展を図る「実践的教育プログラム」(課題プロジェクト演習)を導入して実践経済学教育の確立を目指します。

実践経済学教育

人材養成目的の明確化

1)経済学部の人材養成目的・修得させるべき能力

「経済社会の重要な問題を把握し、明晰な分析力を備えて、問題解決の方向を探求する力をもち、必要な情報にアクセスしてそれらを分析、情報発信できる力を持った人材の養成」(学則)

2)卒業認定・学位授与、カリキュラム編成、入学者受入のポリシーを踏まえた実施・展開、FDの積極的推進

「中央教育審議会の3つの方針」の実施・展開

  1. 人材養成の明確化
  2. 人材養成に適したカリキュラム、特に「問題解決能力」の育成に資するゼミナール、基礎演習、地域交流科目の充実
  3. アドミッションポリシーの明確化と周知
    (学部HP、オープンキャンパス、『学部版YNUイニシアチブ』)

実践経済学教育

実践経済学教育

実践的教育プログラム

経済学教育では、経済社会の構造を中長期的なタイム・スパンで複眼的に見極める知見と知識を教えます。経済と教育を通じて、さらに「問題解決能力」の発展を図るのが実践経済学教育です。講義とゼミナールからなる従来の学士課程教育の2・3年次に、少人数教育による2単位の「実践的教育プログラム」(課題プロジェクト演習)を導入し、国際的視野を持った「問題解決能力」の自覚的育成をめざします。学生は「実践的教育プログラム」を通じて、「テーマの理解」「資料・分析・整理」「論理構成力」「プレゼンテーション」「ディスカッション」「コミュニケーション」「マネージメント」の7項目の「問題解決能力」の獲得をめざします。

実践的教育プログラム

双方向型学習評価システム

プロジェクトを通して7項目の「問題解決能力」を学生が自覚し、教員が評価するために、Web上のデータベースに基づいて「双方向型学習評価システム」を構築します。

双方向型学習評価システム

関連情報


ページの先頭へ